弊社・情報基盤開発は12月4日、CMOの村上大介によるオンラインセミナー「ポジティブアプローチで職場改善！これからの組織サーベイの使い方」を開催致します。
　

　

ポジティブ・アプローチで職場改善？

従来型「ギャップ・アプローチ」と未来創造型「ポジティブ・アプローチ」

これまでの組織変革や職場改善策には、発生したトラブルや顕在化している課題を起点に “事後処理や再発防止策” を講じる「ギャップ・アプローチ（問題解決型アプローチ、または不具合原因追求型アプローチ ）」と呼ばれる手法が主流でした。昨今の働き方や価値観の多様化、めまぐるしい環境の変化など不確定要素も多い中で、結果として “場当たり的な応急処置” に終始することも少なくないように思われます。

そうした背景から近年では、「価値と強みを認め、それを伸ばすことで成果を高める」、プラス思考の積み上げ方式でゴールを目指す「ポジティブ・アプローチ」による職場活性化や組織改善の取り組みに注目が集まっています。
　

　

よく目にするキーワードも「組織サーベイ」を有効活用するための重要指標

• ワークエンゲージメント
• 心理的安全性
• プレゼンティーズムパフォーマンス
  　

上記キーワードなども、「ポジティブメンタルヘルス」という総称でくくられる「ポジティブ・アプローチ」の一環です。”職場としての健康度合い” を測るために、これらを重要指標に「組織サーベイ」を実施する事例がここ最近多く聞かれるようになってきました。
　

「組織サーベイ」とは？

「組織サーベイ」とは、企業や団体が組織の現状と課題を可視化することを目的に実施する測定・調査（サーベイ）、あるいは調査ツールを指す名称です。

「従業員満足度調査」であれば、従業員を対象に、職場環境や制度に対する満足度を測ります。「エンゲージメントサーベイ（Engagement Survey）」も同じく従業員を対象に行い、ワークエンゲージメント（仕事に向けた活力ややりがい、没頭度合いなどポジティブな心理状態）を測って組織の活性度を可視化。「パルスサーベイ（Pulse Survey）」は従業員の満足度や心の健康度調査にも使われ、少ない設問数のサーベイを脈拍（＝パルス）測定のように短期間のうちに繰り返し行う手法（または調査ツールを指す名称）です。

最低年1回の実施が義務付けられているストレスチェックも同様、「組織サーベイ」（「従業員サーベイ」とも）に含まれます。
　

　

今回のセミナーでは、現在どのようなサーベイが活用されているのか、活用する上で押さえておきたいポイントについて詳しく解説いたします。

参加者アンケートにご回答いただいた皆さまに、セミナースライド（PDF）等をメールにて送付いたします。

※同業態の方はご参加いただけない場合がございます
　

　

● セミナー概要

開催日時	2024年12月04日（水）16:00～17:00 ※オンライン開場15:50
演題	ポジティブ・アプローチで職場改善！これからの組織サーベイの使い方
登壇者	村上 大介 株式会社情報基盤開発 CMO（最高マーケティング責任者）
配信方法 参加費	〔 配信ツール 〕Zoomウェビナー形式 　※Zoomアプリの新規インストール不要（WEBブラウザ参加OK） 　※PC・スマートフォン等、Zoomウェビナーがご視聴いただける環境でご覧ください 参加無料
参加方法 特典	当ページ下部の予約フォームをご利用ください。 フォーム上の必要事項をご入力の上、「送信」ボタンを押すと参加申し込み完了です。 ※お申し込み完了後、 　オンラインセミナー参加手順などを記載したメールを送付致します

　

　

人事・労務のご担当者だけでなく、組織開発に携わる方、部下のマネジメントや職場環境改善にお悩みの管理監督者の方にもおすすめのセミナーです。

この機会に是非ご参加ください。

以下のフォームを活用いただき、必要事項をご記入の上お申し込みください。
　

　

　

　

　

　

〔参考文献・関連リンク〕

• サーベイツール「ソシキスイッチ」で職場環境改善・ワークエンゲージメント向上・従業員満足度調査も
• HUMAN VALUE：
  キーワード「AI（アプリシエイティブ・インクワイアリー）」
  キーワード「ポジティブ・アプローチ」
• 島津明人 他「職場環境へのポジティブアプローチ 職場活性化への5ステップ」（2019年）
• 日本生産性本部・日本経済青年協議会：平成31年度 新入社員「働くことの意識」調査結果（2019年）
• パーソル総合研究所：「中間管理職の就業負担に関する定量調査」（2019年）　
• 労務行政研究所：人事労務管理諸制度の実施状況調査（『労政時報』第4038号・第4039号、2022年7月）
• 吉村健佑，川上憲人，堤明純 他「日本における職場でのメンタルヘルスの第一次予防対策に関する費用便益分析」（『産業衛生学雑誌』2013年1月号11～24頁）
  　

　

初出：2024年11月22日 / 編集：2024年12月04日