当記事は、弊社が過去に開催したオンラインセミナー「組織改善Week」より堤明純氏の『職場のストレス対策と職場環境改善』を書き起こしたアーカイブレポートの再編集です。
（当アーカイブは、該当セミナーを4回に分けてお届けしています。なお、講師の先生方の肩書などについては講演当時のものです。）
第2回 « 堤明純氏オンラインセミナー「職場のストレス対策と職場環境改善」アーカイブレポート » 第4回
集団分析を利用した職場環境改善のエビデンス
堤氏：
では、集団分析はどうなのかというと、集団分析には多くのエビデンスがあるというのが現在の常識になっています。
多くのデータを統合して、まとめてものが言えるような研究も行われています。「こういうときにはこうすればいい」という集団分析結果に応じた改善策や、一方で「経営の合理化をやっているときにはやらない方がいい」という注意点まで出てきています。
この中には日本の研究もあります。日本の研究はホワイトカラーでも有効性が示唆されていますし、製造業でも有効性が示唆されています。
繰り返しますけれども、集団分析を基にした職場環境改善自体は、多くの研究で有効であることが示されています。
労働者が参加する形の職場環境改善の流れを示します。トップの理解の下、ストレスチェックを使って職場の判定をします。そして、どのような事項が高リスクをもたらすかを、労働者の意見や職場巡視によってリストアップをしまして、改善活動をして、それをまた評価したという形で進めていきます。
集団分析を用いた職場環境改善は、費用もそれほどかからずに済んだという分析も行われています。
従業員の方々の欠勤や先程のパフォーマンスを金銭化することができます。
労働者がこれにかけた時間で、防げることができた欠勤やパフォーマンスの向上を割り算しますと、リターンオンインベストメント（ROI）が一定程度上がったという形での評価がなされています。
続きは、「職場のストレス対策と職場環境改善」【4】（堤明純氏セミナーアーカイブ）をご覧ください。
| 初出：2023年05月26日 / 編集：2026年04月30日 |
