M-ORIONプロジェクト：東京大学大学院医学系研究科デジタルメンタルヘル講座准教授・今村幸太郎氏セミナー「職場のメンタルヘルスにおける管理監督者の役割」

【9月22日（金）16時】東京大学大学院医学系研究科特任准教授・今村幸太郎氏オンラインセミナー「職場のメンタルヘルスにおける管理監督者の役割」開催

2023.09.19
情報基盤開発ブログ

当社・情報基盤開発は2023年9月22日、東京大学大学院医学系研究科社会連携講座のデジタルメンタルヘルス講座特任准教授・今村幸太郎氏が登壇するオンラインセミナー「職場のメンタルヘルスにおける管理監督者の役割」を開催致します。

参加者アンケートの回答特典としてセミナースライドのほか、産学連携M-ORIONプロジェクトの研究協力企業募集案内や、同プロジェクト関連セミナーのアーカイブ配信などを後日メール送付致します。
　

職場のメンタルヘルス対策における管理監督者は重要な役割とは？

職場のメンタルヘルス対策において、管理監督者は重要な役割を果たします。

今年3月に改正された「労働者の心の健康の保持増進のための指針」では、メンタルヘルスケアの推進に重要となる4つのケアのうちの1つとして「ラインによるケア」が挙げられており、管理監督者は「職場環境等の把握と改善」「労働者からの相談対応」「職場復帰における支援」などに取り組むことが示されています。

今回のセミナーでは、職場のメンタルヘルスにおける管理監督者の役割をテーマに、職場のメンタルヘルス対策を目的とした管理監督者教育の効果に関する科学的根拠や、管理監督者がラインによるケアを行う際のポイントなどを解説していただきます。
　

【12月22日(金)14時開始】職場のストレス対策効果検証：M-ORIONプロジェクト参加協力企業追加募集オンライン説明会

● セミナー概要

開催日時	2023年9月22日（金）16:00～17:00 ※オンライン開場15:50
演題	職場のメンタルヘルスにおける管理監督者の役割
登壇者	今村幸太郎氏東京大学大学院医学系研究科社会連携講座デジタルメンタルヘルス講座特任准教授〔進行役〕吉田憲吾（情報基盤開発事業開発部長/チーフアーキテクト）
配信方法参加費	〔配信ツール〕Zoomウェビナー形式　※Zoomアプリの新規インストール不要（WEBブラウザ参加OK）　※PC・スマートフォン等、YouTubeがご視聴いただける環境でご覧ください参加無料
参加方法特典	当ページ下部の予約フォームをご利用ください。フォーム上の必要事項をご入力の上、「送信」ボタンを押すと参加申し込み完了です。 ※お申し込み完了後、セミナー参加手順などを記載したメールを送付致しますオンラインセミナー終了後、参加者アンケートにご協力ください。アンケートにご回答いただいた皆さまへ、下記をメール送付致します。・セミナースライド（PDF）・産学連携M-ORIONプロジェクトの研究協力企業募集案内（PDF）・当セミナーを含むM-ORIONプロジェクト関連セミナーのアーカイブ配信

ストレスチェックの実施や職場環境改善に関わる人事・総務ご担当者のみならず、経営や部下のマネジメント、組織改善にお悩みの管理監督者の方など、幅広くご参加いただければと思います。
　

＜登壇者プロフィール＞

今村幸太郎（いまむらこうたろう）
東京大学大学院医学系研究科社会連携講座
デジタルメンタルヘルス講座特任准教授

博士（保健学）、公衆衛生学修士、臨床心理士、公認心理師
東京大学大学院医学系研究科健康科学・看護学専攻博士課程修了後、東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野特任研究員、同特任助教、同特任講師を経て2022年より現職。

主な研究分野は職場のメンタルヘルスで、インターネットを活用した認知行動療法による労働者のストレス改善やうつ病予防の研究に取り組む一方、企業や復職支援（リワーク）専門の医療機関で認知行動療法を実践している。

当セミナーは、最先端の職場改善プログラムが受けられる
M-ORIONプロジェクト関連セミナーです

産学連携M-ORIONプロジェクトの研究協力企業募集に関するお知らせも、本セミナー内で行います。
参加申し込みいただいた皆さまに、同プロジェクトの研究協力企業募集案内をメール送付致します。
　

M-ORIONプロジェクトとは

国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の「認知症等対策官民イノベーション実証基盤整備事業」に採択された、「組織的介入による多角的な職場のメンタルヘルス対策の効果検証を目的とするクラスター無作為化比較試験」の研究班（代表北里大学医学部教授堤明純）による産学連携プロジェクト名です。
※弊社・情報基盤開発も研究機関として参加
　
介入としては、以下の改善プログラム（5つのツールのうちから各事業場単位で1つ）を研究班で割り付けて実施し、それぞれの効果検証を行ないます。
※改善プログラムの実施内容調整中
　